昨年から欧州でも人気を博しているAPPLE社の携帯電話「iPhone」が、電話機本体の過熱による爆発などの事故が、数件ではあるが報告されている。これを受けて、EU連合は製造過程における問題が確認された場合は、欧州市場からiPhoneを排除する可能性があるとしている。

 ドイツではiPhone用に提供されたスカイプ(インターネット用無料電話のソフトウェア)の使用に制限をかけるなど、iPhoneが電話会社の脅威になっていた。今回の爆発事故に関してAPPLE社は、非常にまれなケースであるとして、調査を進めている。
 爆発事故では、過去にNOKIA製の電話に使われた充電用バッテリーが爆発事故を起こし、リコールされた事があるが、電話機本体、それも特定されたiPhoneという製品をリコール対象として、この段階から取り上げるのはどうかと懸念する人もいる。何十種類、何百種類ものモデルを扱っている会社の1台と、iPhoneというAPPLE社がメインで扱う製品1台とでは、その意味が大きく違ってくる。

 まずは、本当に危険性が高い製品なのか、欧州の基準にふさわしくない製品なのか、事故原因を明らかにすることから始まるが、既存ユーザーも多くいるiPhone、なるべく混乱を避け、今後のiPhoneの欧州市場での可能性を示す事が望まれる。